日本企業のIoT推進調査、理想と現実のギャップが判明

ガートナーが発表した日本企業のIoTへの取り組み調査結果によると、企業はIoTが大きな変革をもたらすと期待する一方、経営者のIoTへの理解、変革への決断、IoTを推進する人材、テクノロジの成熟度などに懸念を抱いているという実態が明らかになった。

調査は2018年2月、従業員数500人以上の日本企業を対象に実施した。

▲習慣やルールを刷新する決断力が足りないと感じているか

自社のIoT推進体制を、「習慣やルールを刷新する決断力が足りない」と感じているのが全体の57.7％となり、回答をIoT推進体制を確立済みの企業に限るとその割合はさらに高くなり、80.3％が決断力の不足を感じているとした。

「テクノロジ人材が不足している」と感じているのは52.4％と、調査対象全体の5割程度にあるのに対し、これをIoT推進体制が確立済みの企業に絞ると68.9％となり、7割近くが不足していると感じていることがわかった。

今回の結果を、ガートナージャパンリサーチ＆アドバイザリ部門バイスプレジデントである池田武史氏は、「変革を進めようとするものの準備や環境が思うように整わず、IoT推進の理想と現実のギャップに苦慮する姿の現れ」と分析している。