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IoTを使ったセンサーネットワーク、20年度に136.4万システムへ 矢野経済予測

矢野経済研究所は、IoT技術を使ったセンサーネットワークの予測を発表した。

 IoT技術を使ったセンサーネットワークは、工場や設備の見える化システムをはじめ、ビルや施設のエネルギー監視や道路や水道などのインフラ監視、セキュリティ、農業や畜産、ヘルスケアなど、あらゆる業界に広がっている。親機(中継器)と子機(センサーノード)で構成されるセンサーネットワークシステムの国内設置数は、2015年度の59・3万システムから、20年度には136・4万システムに倍増する。15年度はHEMSやBEMSなどエネルギー管理と機械警備装置が堅調だったが、17から18年にかけて介護施設や在宅介護での見守り系サービス用途が拡大していくと予想している。

センサネットワーク予測

用途別に見ると、住宅での機械警備装置向けが構成比30・7%で最も多く、次いで非住宅分野のオフィスビルや店舗、工場などの機械警備向けが25・8%と続いた。さらにセンサータイプの自動車盗難防止装置向けが同17・7%、HEMS向けが17・4%となり、これらで9割以上となった。センサーネットワークシステムは本格的な普及前の黎明期にあり、一部の用途向けで大きな割合を占める結果となった。


1975年群馬県生まれ。明治大学院修了後、エレクトロニクス業界専門紙・電波新聞社入社。名古屋支局、北陸支局長を経て、2007年日本最大の製造業ポータルサイトで編集長を務める。2015年3月〜「オートメーション新聞」編集長(現職)。2016年5月〜「ものづくりニュース by aperza」編集長兼任。 趣味は釣りとダーツ