2017/10/16 オートメーション新聞
富士キメラ総研 ディスプレイ関連 世界市場を調査
富士キメラ総研（東京都中央区）は、TV、スマートフォンをはじめさまざまな機器で、LCDに代わりOLEDの採用が増加しているディスプレイ関連の世界市場を調査した報告書「2017ディスプレイ関連市場の現状と将来展望（上巻）」をまとめた。
ディスプレイ関連デバイスの世界市場（ディスプレイデバイス、タッチパネル）は、17年見込みは14兆4043億円、22年予測は15兆8368億円で、今後、スマートフォン、スマートウォッチ・ヘルスケアバンド、HMD・スマートグラス、車載ディスプレイなどが市場拡大をけん引すると予測。
AMOLEDの世界市場は、生産歩留まりの改善や低コスト化の進展により、今後拡大するとみており、22年市場予測（16年比）では、大型はTV向けを中心に大きく拡大し7617億円（4.7倍）、中小型はスマートフォン向けに加えて、スマートウォッチやHMD、車載ディスプレイ向けが増加する点、スマートフォン向けを中心にフレキシブル型が大きく伸びる点から、3兆8523億円（2.8倍）と、需要の増加が期待されるとしている。
有機ELテレビ（OLED-TV）についても、OLEDパネルは高価格のため、付加価値の高い55インチ以上のハイエンドに限定された製品展開が進んでおり、現状は大部分をLCDが占めているが、低価格化の進展に加え、17年に入りOLEDを採用するTVメーカーが増えたことなどにより、17年以降、市場は急速に拡大するとみており、22年市場（16年比）を1100万台（12.9倍）と予測している。
