機械に人が合わせている事実を連合作業分析で知る

機械に人が合わせている事実を連合作業分析で知る

連合作業では、機械の動きに人が合わせている状況にあることを連合作業分析によって知らされる、という話です。

1.カイゼン対象が付加価値作業の時は連合作業分析

「人」視点のIEでカイゼン対象が生産工程の場合、現状を把握するための手法は工程分析です。

そこから、一歩現場へ入り込むと原材料へ価値を加えるための付加価値作業が分析の対象になります。

切削工程ならばNC旋盤稼働とか、溶接工程ならば溶接作業とか、塗装工程ならば塗装作業とか、具体的に付加価値を加える作業、言い換えると、顧客へ届ける情報を転写する作業が対象です。

 

付加価値が効率良く原材料に転写されることが目的です。

この付加価値作業を作業者一人で“素手”で行うことはありえません。なんらかの設備を使います。

ですから作業者と機械の共同作業で付加価値作業が行われる。

 

カイゼン対象が付加価値作業の場合、作業者と機械の組合せで行われる作業を分析します。連合作業分析です。

『生産管理用語辞典』(日本規格協会)では次のように説明しています。

「人と機械、二人以上の人が協同して作業を行う時、その共同作業の効率を高めるための分析手法」

2.自動運転の装置に人の動きを合わせる

プレス、切削、溶接、鋳造、研削……、こうした加工で原材料に付加価値を加える時は、作業者は機械を自動運転させます。

すると、人と機械の「連合作業」が発生します。連合作業とは人と機械の共同作業です。

この共同作業を分析するのが連合作業分析です。人の動き、機械の動きを分析します。

 

連合作業分析では人の動き、機械の動きを3種類に分類しています。

単独作業、連合作業、不稼働(手待ち)。

人の動きと機械の動きを照らし合わせ、改善の余地がないかを探ります。人の動きと機械の動きに不稼働が無い状態を狙います。

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連合作業では、双方の単独作業(自動)どうしを当て、不稼働や手待ちを無くすのが改善の方針です。

機械と人の共同作業といっても、現実は機械の自動サイクル運転を最も効率良くするように作業者が合わせることになります。

つまり、機械に人が合わせています。

3.協働ロボットではロボットが人に合わせてくれる?

中小モノづくり工場で付加価値を拡大させる方針のひとつは多品種少量対応。マスカスタマイゼーションです。

多品種少量生産では完全自動化は難しい。多様な部品を扱うことになり、小回りが利いて、変化に臨機応変に対応できる柔軟性が求められるからです。

こうした生産ラインではロボットが人の作業を補助したり、ロボットが人と協働したりすることが期待されます。

 

こうしたロボットは人と同じ空間で働くという制約があるので、安全上の観点から現場へは小型のロボットが導入されることが予想されます。

実際、安川電機では可搬質量500g〜10kg、ファナックでは可搬質量が10kg以下、デンソーウェーブでは可搬質量500gの小型ロボットが開発され、販売を目前にしている製品もあります。

こうしたロボットは人間と協働して作業をすることを前提として開発されています。

(出典:『日経ものづくり』2016年2月号)

 

マスカスタマーゼーションに対応するために中小製造業の現場にも協働ロボットが導入されることでしょう。

この場合の作業も連合作業になりますが、AIの進化によって、数年後の協働ロボットは動きを人間に合わせてくれるかもしれません。

人間の動きを基準に、最適な作業の仕方をロボットが自ら判断する。ロボットが人に合わせてくれる。

 

人間は自分が最適と考えた作業手順で、無理なく作業を行えばイイ。

今のように、自動サイクル運転している加工設備の動きに人が“合わせる”ことはもはや不要となる。

こうしたことを実現してくれる協働ロボットが期待されます。

まとめ

連合作業では、機械の動きに人が合わせている状況にあることを連合作業分析によって知らされる。

出典:株式会社 工場経営研究所 伊藤哉技術士事務所

 


製造業専門の工場経営コンサルタント。金属工学の専門家で製造/生産技術、生産管理、IEにも詳しい。エンジニアの視点で課題を設定して結果を出し、工場で儲ける仕組みを定着させることを得意とする。コア技術の見極めに重点を置いている。 大手特殊鋼メーカーで20年近く、一貫して工場勤務。その間、エンジニア、管理者としての腕を磨く。売上高数十億円規模の新規事業の柱となる新技術、新製品開発を主導し成功させる。技術開発の集大成として多数の特許を取得した。 その後、家族の事情で転職し、6年間にわたり複数の中小ものづくり現場の管理者を実地で経験した。 大手企業と中小現場の違いを肌で理解しているのが強み、人財育成の重要性も強調する技術系コンサルタントである。 技術立国日本と地域のために、前向きで活力ある中小製造企業を増やしたいとの一念で、中小製造業専門の指導機関・株式会社工場経営研究所を設立。現在、同社代表取締役社長。1964年生まれ、名古屋大学大学院工学研究科前期課程修了。技術士(金属部門)