アパレル商品は61〜63類です!! | ラオス縫製工場の日常

アパレル商品は61〜63類です!! | ラオス縫製工場の日常

※当コンテンツはCBC Laoの提供でお届けいたします。

 

HSコード。この単語は、貿易に関わったことがない人にはまったく馴染みのない単語かと思います。

しかし、貿易をするときには、かならず必要になってくるのがこのHSコードです。もちろん、海外の縫製工場は、輸出企業でもあるので、いつもこのHSコードを使っています。

さて、このHSコードとは何かというと……

 

  • この世の中にあるすべてのものにHSコードと呼ばれる番号がふられており、その番号をみればどのような商品か分かります。
  • すべてのものは1類から97類まで、まず97のグループに分けることができます。
  • 最初の6桁は世界共通で、その後はそれぞれの国で独自の番号を振ることができます。
  • 最初の二桁は「類」、その次の二桁は「項」、さらに次の二桁は「号」と呼ばれます。例えば、HSコードが6203.32であれば、「62」が類、「03」が項、「32」が号となります。
  • 関税率はこのHSコードごとに決められています。
  • インヴォイス、輸入申請書、輸出申請書、原産地証明取得時に必要なワーキングプロセスなどにも品名と一緒にHSコードも書かれます。

【参考】

 

縫製工場で考えてみると、生地や糸、その他の副資材を輸入するときには、それぞれの品にHSコードがついています。そして、輸入申請書(通関後は輸入許可証)には、品名とそれに対応するHSコードが一緒に書かれています。

輸入する資材で考えてみると、HSコードは次のようになります。

 

  • 綿の生地:5208.11.00
  • 綿の生地(デニム):5209.42.00
  • 糸:5204.11.00
  • 金属の釦:9606.22.00
  • プラスチック製のバックル:3917.40.00
  • ウエスト部分のゴム:4015.90.10
  • 衣類をいれてビニル袋:3923.29.10
  • ダンボール:4819.10.00
    ※7桁目と8桁目はラオス独自の番号になります(上6桁が世界共通、それ以降は各国独自で決めています)。

 

HSコード上、いろいろな「類」=いろいろな種類のものが輸入されていることが分かります!!

52類は「綿あるい綿織物」、96類は「雑品」、39類は「プラスチック及びその製品」、40類は「ゴム及びその製品」、48類は「紙及び板紙並びに製紙用パルプ、紙又は板紙の製品」となっています。

こんな風に、HSコードを通して、分類して見るもの面白いですね☆

 

逆に輸出するときにも、インヴォイスなどにHSコードを必ず書いて輸出します。

アパレル商品の最初の番号は61〜63と決まっていて、61類、62類、63類なんて呼ばれたりします。

61類はTシャツなどのニットの衣類、62類はシャツ等の布帛の衣類、63類はその他のものとなっています。CBCLaoは布帛の縫製工場で、輸出品は布帛の衣類と寝具なので、輸出商品は衣類は62類また63類となります。

また、62類を例に取れば、このHSコードをみれば、商品が、男性・男児用、女性・女児用のものか分かります。

また、スカートか、パンツか、シャツか、ジャケットかも分かります。さらに、綿製なのか、動物の毛でできているのか、化学繊維でできているのかもわかります。

※アパレル商品でも、ニット製品は61類になります。

 

【HSコードの例】
62類衣類及び衣類附属品(メリヤス編み又はクロセ編みのものを除く。)

  • 男性用の綿製のジャケット:6203.32.00
  • 男性用のウールのパンツ:6203.41:00
  • 男性用の綿製のパンツ:6203.42.90
  • 男性用の綿製のシャツ:6205.20.00
  • 女性用の綿製のブラウス:6206.30.00

63類紡織用繊維のその他の製品、セット、中古の衣類、紡織用繊維の中古の物品及びぼろ

  • ベットシーツや掛ふとんカバー:6302.21.00

 

貿易は、いろいろな国の間で行われていて、それぞれの国で使っている言葉も違います。しかし、このHSコードを使えば、その言語が分からなくて、上から6桁の番号をみえば、輸出入しようとしている商品がどんなものなのか分かります。

これって凄いことですし、とても便利です!!

 

※HSコードが書かれている本(ラオスのものです。)

アパレル商品は61〜63類です!!_01 アパレル商品は61〜63類です!!_02 アパレル商品は61〜63類です!!_03

 

出典:海外ラオスにある小ロットを得意とする縫製工場


ものづくりニュース編集部です。日本の製造業、ものづくりの活性化を目指し、日々がんばっています。