「原理・原則で考えるカイゼンセミナー」参加レポート

「原理・原則で考えるカイゼンセミナー」参加レポート

こんにちは。テクノアの吉本です。

2019年3月26日に大阪工業大学にて開催された、「原理・原則で考えるカイゼンセミナー」に参加しました。

3S活動で有名な枚岡合金工具株式会社の古芝会長、四国3Sネットワークの皆さんと「カイゼン活動」について学ぶことができましたので、ご紹介します。

 

■セミナー概要
日時:2019年3月26日(火)13:30~17:00
講師:大阪工業大学 工学部 環境工学科 皆川健多郎 教授(写真、前列左から2番目)
概要:人手不足などにより「カイゼン活動」の重要性の高まりに対し、「カイゼン活動」を効果的・効率的に行うための原理・原則について、演習を交えて学ぶセミナーです

ものづくりニュース(吉本)20190603

 

なぜ今「カイゼン活動」が重要なのか?

日本は、人口減少が始まり人材不足が深刻です。その対策として生産性向上を目指した「カイゼン活動」が、重要だということは近年よく耳にします。

しかし、皆川教授は、日本の置かれている状況は、我々が感じている以上に深刻だと言います。この先、生産年齢人口の減少はさらに加速し、人手不足だけでなく、国内需要の減少、日本の国際競争力低下が予想されているとのことです。

それを防止するためには、より多くの企業が効果の高い「カイゼン活動」を行えるようになることが、重要だと教えていただきました。

理論(原理・原則)を知る

まずは、今回の演習題材である、組立工程の改善を行うための知識についての講義でした。主に「ムダの種類」と「仕事と能力」「ベストポジション(最適作業域)」について学び、カイゼン活動の理論(原理・原則)を知ることができました。

しかし、この時点では知識を習得しただけの段階で、実践できる状態ではありませんでした。

実践で理解する

次にブロック玩具を使った組立工程の生産演習です。目標時間で組立を行うために、チームに分かれ、部材の配置位置、組立手順などを改善しました。

私は作業者役でしたが、緊張して何度もミスをしていました。しかし、古芝会長や他の方からの助言で、ミスの少ない組立方法(コツ)を教わり、最終的には無事目標達成することができました。

事前に学んだ原理・原則を振り返りながら、何度も改善・実行を繰り返すことで理解が深まり、使える知識として身についていくことを実感しました。

「カイゼン活動」もPDCA

本セミナーでは、知識は実践により「実践できる知識」になることを再認識しました。

「カイゼン活動」の書籍は多く出版されており、良く目にします。それを参考に真似をすれば良いと考えられる方も多いかもしれません。しかし、実際はそう簡単ではありません。ただ真似をしても望んだ効果が得られることは少ないのです。その原理・原則を理解し、改善対象の状況や環境など条件に合わせて、適切な策を講じること、それを目標に達するまで、繰り返すことで真に効果を生む「カイゼン活動」になると実感しました。

やはり、最後は「PDCAサイクル」の徹底が重要ですね。

 

本セミナーの参加者は製造業以外の方でしたが、真剣かつ楽しみながら演習に取り組む姿が印象的でした。このセミナーで得た経験が、参加者のカイゼン活動に活かされ、成果に喜ぶ姿が目に浮かぶ、素晴らしいセミナーでした。

セミナー講師

大阪工業大学 工学部 環境工学科 皆川健多郎 教授

・経歴
1998年大阪工業大学大学院博士後期課程単位修得、同大学工学部経営工学科助手、技術マネジメント学科講師、環境工学科准教授を経て、現在に至る。専攻は、経済性工学、生産技術。博士(工学)。

・業務実績
05・06年度「経済産業省・産学連携製造中核人材育成事業」への取り組み以降、現場を改善する人材育成の教材ならびにカリキュラム開発に取り組み、その後、07・08・09年度「文部科学省・社会人の学び直しニーズ対応推進事業」、10・12年度「経済産業省・ものづくり指導者養成支援事業」などに継続して取り組む。『ものづくり中核人材育成における産学連携事業の取り組み』、IEレビュー254号、(共著)はIE文献賞(貢献賞)を受賞。

 

参考:テクノア


中小企業診断士。会計システム導入などのパッケージシステム会社を経てテクノア入社。テクノアでは、生産管理システムTECHSの導入効果を発揮するため、お客様への運用指導業務に従事し、運用指導担当部門の西日本管理者および大阪支店長を務めています◎株式会社テクノアは、出荷本数3500社を超える国内トップシェアの中小企業向け生産管理システム『TECHSシリーズ』を開発・販売しているソフトウェア開発企業です。「外洋帆船経営」を標榜し、情報技術【IT文明】の進歩を先取して『人々がより人間らしい、ゆとりと生きがいがある生活』を実現するため、独創的なソフトウェアと付帯サービス【ソフト文化】の開発と提供を通じて社会貢献します。