MONOist
2016/10/31 IT media
東京工業大学は2016年1月21日、熱平衡状態(物質やエネルギーの出入りがなく、変化が起こっていない状態)から大きく離れた系の化学反応をコンピュータ制御できる「人工細胞型微小リアクター」の開発に成功したと発表した。同大...
Smart Japan
IT media
水道設備を利用して再生可能エネルギーの導入に取り組んできた東京都の水道局が新たに水素エネルギーの活用にも取り組む。2月2日に「WATER & TOKYO 東京水道イノベーションプロジェクト」を開始して11の施策...
EE Times Japan
大阪大学大学院理学研究科の准教授を務める酒井英明氏らの研究グループは2016年2月、質量がないディラック電子の流れを制御できる新しい磁石(磁性体)を発見したと発表した。今回の研究成果は、これまでにない超高速スピントロニ...
沖電気工業は2016年1月19日、同社の製品含有化学物質情報システム「COINServ-COSMOS-R/R」(COSMOS-R/R)を、最新の紛争鉱物レポートフォーマット(CMRT4.0)に対応させたと発表した。 ...
電力取引等監視委員会は2月5日に小売電気事業者の登録審査を実施して、21社を適格と認定した(図1)。すでに登録を完了した小売電気事業者を含めて169社に拡大する。申請中の事業者を加えると280社に達している。 図1 小...
図1 鳥取県の再生可能エネルギー比率(2014年度の発電量)出典:鳥取県 鳥取県は県内に火力・原子力発電所がないため、これまで必要な電力の7割以上を県外で発電したものに頼らざるを得ない状況が続いてきた。そこで同県では再...
小売電気事業者の登録審査を担当する電力取引監視等委員会は1月27日付けで、新たに18社の事業者を適格と判断した。すでに登録を完了した事業者を含めて合計で148社になる。申請中の事業者を加えると263社に拡大する。 1...
2016年4月から始まる電力の小売全面自由化に向け、事業者間の顧客獲得競争が加速している。そして自由化が始まれば、小売事業者は顧客の獲得だけでなく、獲得した顧客に対していかにアプローチし、付加価値を提供して他社への乗り...
2015年9月に北関東で発生した鬼怒川(きぬがわ)の決壊では、川の近くにあった太陽光発電設備の損壊によって被害が拡大したことは記憶に新しい。その直前の8月には九州を襲った台風15号の影響で、メガソーラーの太陽光パネルが...
有機薄膜で作る太陽電池は薄いフィルム状になるため、窓ガラスなどに設置することができる。次世代の太陽電池として世界各国のメーカーや大学・研究機関などが開発中だ。東京大学の研究チームが開発した有機薄膜太陽電池は、従来と違う...
2016年4月からの電力小売全面自由化により、多くの小売事業者が新規参入を発表している。さまざまな料金プランやセット割引、付加サービスなどが発表(関連連載)され、盛り上がりを見せているが、これらの新規小売事業者は従来の...
日本テクノは、「ENEX2016」において同社が展開する省エネ支援システムを紹介。EMS(エネルギーマネジメントシステム)による自動制御などが注目を集める中、あえて高圧向けで「電気の見える化」に特化した形のソリューショ...