CO2排出量の削減や省エネルギー化に向けて、多くのエネルギーを消費する海運分野でもさまざまな取り組みが行われている。日本の大手海運会社である川崎汽船は、高い省エネルギー性能と環境保全性能を両立する次世代船舶の実用化に向...

図1　粟島の位置。出典：粟島浦村役場 　潮流発電の実証フィールドである粟島（あわしま）は、新潟県の北部から20キロメートルほど離れた位置にある（図1）。面積が約10平方キロメートルの小さな島には、漁業を中心に400人余り...

　埼玉県は水素社会の実現に向けて、2020年までに県内に水素ステーションを30基整備し燃料電池車の普及台数を6万台に拡大する目標を掲げている（関連記事）。中でも県庁所在地であるさいたま市は国から「次世代自動車・スマートエ...

　三菱電機、東京工業大学、龍谷大学、マイクロ波化学は2016年1月25日、GaN（窒化ガリウム）増幅器モジュールを加熱源とする、高効率な産業用マイクロ波加熱装置を共同開発したと発表した。 　4者による共同開発は、新エネル...

　2015年11月30日〜12月13日までフランスのパリで開催されたCOP21（気候変動枠組条約第21回締約国会議）では新たな枠組みとなる「パリ協定」が採択されるなど、地球環境問題に対し、国際的な取り組みを進めていく方針...

　DMG森精機は2016年1月22日、奈良事業所（奈良県大和郡山市）に新設したシステムソリューション工場が稼働したと発表した。総投資額は約20億円となる。 　新工場は、完成車や自動車部品を中心とした部品加工システムライン...

　営農型発電設備が一定の要件を満たすことで設置可能となってから、2016年で4年目をむかえる。農業と売電の収入を両立できるため、各地域で同設備の導入が進んでおり、全国で約500件の認可実績がある（2015年12月現在、全...

　資源エネルギー庁が公表した2015年10月の導入・買取・認定状況によると、固定価格買取制度の認定を受けて運転を開始した発電設備が1カ月間に90万kW増えた（図1）。制度開始以降の導入量は累計で2455万kWに達して、大...

　CO2排出量削減に向けた取り組みの1つとして、植物を原料とするバイオエタノール燃料の活用が注目されている。植物由来のバイオエタノール燃料は大気中のCO2総量に影響を与えない「カーボンニュートラル」な燃料であり、化石燃料...

　2月8日に「電気事業低炭素社会協議会」（略称：ELCS、The Electric Power Council for a Low Carbon Society）が発足した（図1）。国内の発電電力量の大半を占める電力会社...

　シーテックは東上田ダム左岸に河川環境を維持するための放流水を有効利用した維持流量発電所である「さこれ水力発電所」を建設する（図1）。 図1 東上田ダムの位置　出典：中部電力 　同発電所は、東上田ダムの左岸にある既設取水...

材料のデータを定量化できる可能性 　立命館大学などは、2016年1月27〜29日に東京ビッグサイトで開催された「国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」の新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）ブースで、「人間並みの...