理化学研究所（理研）は2016年1月18日、エイズ（後天性免疫不全症候群）の原因ウイルス「HIV-1」が、細胞から細胞へと感染拡大する際の新たなメカニズムを解明したと発表した。理研統合生命医科学研究センターの大野博司グ...

　トヨタ自動車は2016年2月4日、東京都内で会見を開き、2016年のモータースポーツ活動計画を発表した。2016年は、18年ぶりの参戦となる2017年の「FIA 世界ラリー選手権（WRC）」に向けた準備の1年となる。ま...

　シーメンスヘルスケアは2016年2月4日、東京都内で会見を開き、同社の事業方針について説明した。現時点で売上高に占める割合が高い、CT（コンピュータ断層撮影装置）やMRI（磁気共鳴断層撮影装置）といった診断装置事業につ...

図1　鳥取県の再生可能エネルギー比率（2014年度の発電量）出典：鳥取県 　鳥取県は県内に火力・原子力発電所がないため、これまで必要な電力の7割以上を県外で発電したものに頼らざるを得ない状況が続いてきた。そこで同県では再...

　地球温暖化対策の動きがグローバルで広がる中、航空機燃料についてもCO2排出量削減を求める動きが広がっている。国連の専門機関であるICAO（国際民間航空機関）や、民間航空団体であるIATA（国際航空運送協会）は、2020...

　資源エネルギー庁は「海洋基本計画」に基づき、表層型メタンハイドレートの資源量把握に向けて、2014年度から約3年にわたって日本近海の調査を実施している。2015年度は、表層型メタンハイドレートが存在する可能性がある特異...

　「第5期科学技術基本計画」は2016〜2020年度の5年間に推進する政策の基本方針と目標を定めたものだ。内閣が1月22日に閣議決定した。日本を「世界で最もイノベーションに適した国」へ発展させるために、政府・学界・産業界...

　小売電気事業者の登録審査を担当する電力取引監視等委員会は1月27日付けで、新たに18社の事業者を適格と判断した。すでに登録を完了した事業者を含めて合計で148社になる。申請中の事業者を加えると263社に拡大する。 　1...

　2016年4月から始まる電力の小売全面自由化に向け、事業者間の顧客獲得競争が加速している。そして自由化が始まれば、小売事業者は顧客の獲得だけでなく、獲得した顧客に対していかにアプローチし、付加価値を提供して他社への乗り...

　2015年9月に北関東で発生した鬼怒川（きぬがわ）の決壊では、川の近くにあった太陽光発電設備の損壊によって被害が拡大したことは記憶に新しい。その直前の8月には九州を襲った台風15号の影響で、メガソーラーの太陽光パネルが...

　有機薄膜で作る太陽電池は薄いフィルム状になるため、窓ガラスなどに設置することができる。次世代の太陽電池として世界各国のメーカーや大学・研究機関などが開発中だ。東京大学の研究チームが開発した有機薄膜太陽電池は、従来と違う...

　2016年4月からの電力小売全面自由化により、多くの小売事業者が新規参入を発表している。さまざまな料金プランやセット割引、付加サービスなどが発表（関連連載）され、盛り上がりを見せているが、これらの新規小売事業者は従来の...